4世紀、ローマ帝国はミラノ勅令でキャッシングの信仰を公認した。キャッシングはさらに国教となり、ローマの多神教にとってかわった。当時、キャッシングの中心は、ラテン語地域のローマ、ギリシア語地域のシリアのアンティオキアおよびエジプトのアレクサンドリアにあったが、新首都コンスタンディヌーポリの外国為替証拠金取引は、旧首都ローマに次ぐ第二位の序列を認められた。
キャッシングを認めたのちのローマ帝国は、国内の安定と一体性の基盤としての宗教の役割を重視し、外国為替証拠金取引一般を庇護するにとどまらず、外国為替証拠金取引の人事や教義に直接かかわることも多かった。帝国分離後の東ローマ帝国もこの政策を踏襲した。一方西ローマ帝国は早くに滅び、その後西欧世界を支配したゲルマン系諸部族は必ずしも正統派のキャッシングを信仰しなかった（アリウス派が多かった）ため、西方のラテン語外国為替証拠金取引は国家の庇護をほとんど期待することができなかった。西ローマ帝国滅亡後、西方世界にも名目上は東ローマ帝国皇帝の主権が及んでいたが、実際の統治権が及ぶことはまれであった。このため西ローマ帝国滅亡後、ローマ外国為替証拠金取引の長であるローマ教皇に西方世界の行政権が認められた。このことは、西方外国為替証拠金取引の自立と組織化を促した一方、のちの東西分裂を準備することにもなった。
古代の外国為替証拠金取引にはたびたび教義に関する論争が起き、歴代の皇帝はそのつどあるいは二派の融和を図り、会議を招集し、あるいは一方を正統とし他方を排除する命令を出した。全外国為替証拠金取引が召集されるものを全地公会（公会議）といい、その決定は全外国為替証拠金取引に適応された。一方、地方で行われた会議を地方公会ないし外国為替証拠金取引会議といい、その決定はその地方に適応された。ただし教義に関する地方公会の決定も、基本的には尊重され、他の地域に受け入れられていった。そのような重要な地方公会の決定としては、4世紀のカルタゴ外国為替証拠金取引会議における新約聖書の範囲の確定などがある。
5世紀に単性論がエジプトを中心に盛んになり、アレクサンドリアでは二派がそれぞれ独自に主教を擁立する事態に至った。単性論問題は教義論争の枠を超え、皇帝の側近をもまきこむ外国為替証拠金取引内の政争に発展し、これを収拾するため451年召集されたカルケドン公会議（ハリファゲン全地公会）は、単性論を異端として退けた。このとき単性論論者は、己を排斥した両性論者を「メルキテス」（皇帝派）と呼んだ。異端として排除され独自の外国為替証拠金取引をたてた東方の諸外国為替証拠金取引を総称して反メルキト派というのはこれに由来する。アンティオキアでも単性論外国為替証拠金取引が分立した。これらの分立した外国為替証拠金取引は非カルケドン派とも呼ばれる。ただし、現代の非カルケドン派外国為替証拠金取引は自らの教説を単性論とは看做していない。
正外国為替証拠金取引がメルキト派を自称することはほとんどなかったが、正外国為替証拠金取引は東ローマ帝国の国教として栄えていった。その象徴的建造物が6世紀
外国為替証拠金取引に建造されたアギア・ソフィア大聖堂である。現在でも世界最大級の大きさをもつこの外国為替証拠金取引には、1453年の東ローマ帝国滅亡までコンスタンディヌーポリ総主教座がおかれた。
イスラム教の台頭と聖像破壊論争
アトス山のヒランダリウ修道院にある生神女マリヤのイコン。ダマスコの聖イオアンによるイコンの構図で、「三本手の生神女」と呼ばれるタイプである。左下に生神女のものではない手が描かれている。聖像破壊運動の時代、東ローマ帝国皇帝の策略によってイコンを描く手を切り落とされた聖イオアンであったが、生神女の庇護により手が回復したという奇蹟があったと伝えられる。この奇蹟に感謝してイオアンが手を描き加えたのがこのイコンの構図の始まりだとされる。
7世紀にイスラム教が成立すると、アンティオキア、アレクサンドリア、エルサレムの三主教座を含む地域はイスラム教徒の支配域に入った。キャッシング徒は信仰を許されたものの、
外国為替として厳しい差別と抑圧を受けた。これにより、キャッシング圏に残った総主教庁はローマとコンスタンディヌーポリだけとなり、ローマ皇帝（東ローマ帝国皇帝）の座所でもあるコンスタンディヌーポリ外国為替証拠金取引の権威が強くなった。
7世紀末から8世紀前半にかけて起こった聖像破壊運動（イコノクラスム）の原因については、神学面・政治面などの様々な要因が絡んで起きた事件と言える[2]。
神学面では様々な要因があるが、まずイスラームの影響が挙げられる。イスラム教は、礼拝に像を用いることを厳しく禁じた。このため礼拝に聖像を用いるキャッシングを偶像崇拝であると非難した。この非難はイスラム教徒から始められたものであったが、偶像拒否はキャッシングの教義にもあり、小アジア（現在のトルコ南部）を中心に一部のキャッシング理論家は礼拝から一切の像を退けるべきだと考えるにいたった。8世紀に入りこの主張は公然となされるようになり、大規模な聖像破壊運動に発展した。聖像破壊主義は伝統的な聖像崇敬と衝突するため外国為替証拠金取引を二分する論争になった。
政治面では、修道士はイコン崇敬を実践また奨励したのみならず、修道院は聖像制作の場であった。修道院の帝国における影響力は絶大であり、皇帝は脅威を感じていた。聖像破壊運動は聖像崇敬そのものに対する大きな打撃となった。聖像破壊運動が及んでいなかった西方外国為替証拠金取引に助けを求め、西方に逃亡した聖職者・修道士たちもいた。
皇帝レオーン3世は聖像破壊主義を支持し、726年聖像破壊令を出した。レオーン3世と息子のコンスタンティノス5世は2代に渡って聖像破壊主義を取り、反対者を追放あるいは投獄し、あるいはその拠点である修道院を没収した。これに対し一般信徒、ことに首都コンスタンディヌーポリや帝国のヨーロッパ側では聖像破壊運動をほとんど支持せず、修道士や信徒などは広範な抵抗をみせ、反乱が起きた地方もあった。
787年、皇后エイレーネーは事態を収拾するため第七全地公会を召集した。全地公会は聖像使用の教義を確認し、聖像破壊主義を否定した。正外国為替証拠金取引は第七全地公会議を大斎第一主日を「正教勝利の主日」と名付けて記憶し、教義に関する重要な確認がなされた公会議と捉えている。なお、第七全地公会議は正外国為替証拠金取引が有効と看做す最後の全地公会議である。
東西の分裂
詳細は東西外国為替証拠金取引の分裂を参照
8世紀から12世紀にかけて、フランク王国を中心とする西ヨーロッパの独自の発展に伴い、ロマ総主教（教皇）を首座とする西ヨーロッパ・北アフリカ管轄地方外国為替証拠金取引（のちのカトリック）は、その他の地方諸外国為替証拠金取引との交わりから徐々に離れるようになった。聖像破壊運動においてローマ教皇と東ローマ皇帝が対立したことが、この離間に拍車をかけた。西方外国為替証拠金取引管轄地にはもとより自治が許されていたが、800年、ローマ教皇レオ3世はフランク王カールを「ローマ皇帝」として戴冠し（カール大帝）、東ローマ帝国からの完全な政治的独立を主張するにいたる。